今、多くの飲食店が食事業態変更に動いていますね。
居酒屋業態から定食、食堂。
鍋業態から焼肉。
様々な業態変更が行われていますね。
これから業態変更を考えるのなら注意が必要だと思います。
チェーン店も含む多くが食事業態に変更しています。
平成２８年時点での経済センサスでの
飲食業の分類を見ると
| 分類 | 事業所数 | 割合 |
| 酒場，ビヤホール | 93,787 | 19.67% |
| バー，キャバレー，ナイトクラブ | 65,635 | 13.77% |
| 喫茶店 | 54,194 | 11.37% |
| 食堂，レストラン（専門料理店を除く） | 43,192 | 9.06% |
| 日本料理店 | 41,456 | 8.70% |
| 配達飲食サービス業 | 36,748 | 7.71% |
| そば・うどん店 | 25,347 | 5.32% |
| すし店 | 20,135 | 4.22% |
| ラーメン店 | 18,041 | 3.78% |
| その他の専門料理店 | 16,446 | 3.45% |
| 焼肉店 | 15,023 | 3.15% |
| 中華料理店 | 14,704 | 3.08% |
| お好み焼・焼きそば・たこ焼店 | 12,864 | 2.70% |
| 持ち帰り飲食サービス業 | 9,253 | 1.94% |
| ハンバーガー店 | 4,611 | 0.97% |
| 他に分類されない飲食店 | 4,587 | 0.96% |
| 料亭 | 673 | 0.14% |
酒場，ビヤホールとバー，キャバレー，ナイトクラブ
を合わせた酒業態で33.44％と
飲食業全体の1/3を占めました。
この経済センサスは５年ごとに行われ
令和３年の集計結果は
速報集計結果は、令和4年5月までに公表、
確報集計結果は、令和4年9月頃から、順次公表となります。
仮に酒業態の1/3が食事業態に変更したとすると
この分類の割合が大きく変わります。
食堂，レストラン（専門料理店を除く）が
もっとも多くなることさえ考えられます。
どこにでも定食屋や食堂がある時代に。
こう考えると、今から業態変更を安易に考えるのは
レッドオーシャンに飛び込むようなものだといえます。
なので今から業態変更を検討するのなら
幅広い利用動機に対応する業態、
食事でも酒でも利用できる業態を検討した方が良いと思います。
そして業態変更をする場合
既存の業態と資源が相互作用するものにすることを
おすすめいたします。
あくまで一例ですが海鮮居酒屋系なら
海鮮丼テイクアウト・デリバリー、
海鮮丼と浜焼き
といった食事でも飲みでも昼でも夜でも
利用できるお店。
こうしたものも考えられると思います。
まるっきり
海鮮居酒屋→海鮮丼にするのではなく、
両方の利用動機をカバーできる業態を考えてみてくださいね。
立地やお店によるのでクライアントの方はご相談くださいね。
それでは一日一改善で顔晴りましょう(^^
