店舗運営の豆知識

それでも食事業態に変更しますか?

今、多くの飲食店が食事業態変更に動いていますね。
居酒屋業態から定食、食堂。
鍋業態から焼肉。
 
様々な業態変更が行われていますね。
 
これから業態変更を考えるのなら注意が必要だと思います。
チェーン店も含む多くが食事業態に変更しています。
 
平成28年時点での経済センサスでの
飲食業の分類を見ると

分類事業所数割合
酒場,ビヤホール93,78719.67%
バー,キャバレー,ナイトクラブ65,63513.77%
喫茶店54,19411.37%
食堂,レストラン(専門料理店を除く)43,1929.06%
日本料理店41,4568.70%
配達飲食サービス業36,7487.71%
そば・うどん店25,3475.32%
すし店20,1354.22%
ラーメン店18,0413.78%
その他の専門料理店16,4463.45%
焼肉店15,0233.15%
中華料理店14,7043.08%
お好み焼・焼きそば・たこ焼店12,8642.70%
持ち帰り飲食サービス業9,2531.94%
ハンバーガー店4,6110.97%
他に分類されない飲食店4,5870.96%
料亭6730.14%
資料元:平成28年経済センサスhttps://www.stat.go.jp/data/e-census/2016/kekka/pdf/serviceb.pdf


酒場,ビヤホールとバー,キャバレー,ナイトクラブ
を合わせた酒業態で33.44%と
飲食業全体の1/3を占めました。

この経済センサスは5年ごとに行われ
令和3年の集計結果は
速報集計結果は、令和4年5月までに公表、
確報集計結果は、令和4年9月頃から、順次公表となります。
 
仮に酒業態の1/3が食事業態に変更したとすると
この分類の割合が大きく変わります。

 
食堂,レストラン(専門料理店を除く)が
もっとも多くなることさえ考えられます。
 
どこにでも定食屋や食堂がある時代に。
 
こう考えると、今から業態変更を安易に考えるのは
レッドオーシャンに飛び込むようなもの
だといえます。
 
なので今から業態変更を検討するのなら
幅広い利用動機に対応する業態、
食事でも酒でも利用できる業態を検討した方が良いと思います。
 
そして業態変更をする場合
既存の業態と資源が相互作用するものにすることを
おすすめいたします。
 
あくまで一例ですが海鮮居酒屋系なら
海鮮丼テイクアウト・デリバリー、
海鮮丼と浜焼き
といった食事でも飲みでも昼でも夜でも
利用できるお店。
 
こうしたものも考えられると思います。
まるっきり
海鮮居酒屋→海鮮丼にするのではなく、
両方の利用動機をカバーできる業態を考えてみてくださいね。
 
立地やお店によるのでクライアントの方はご相談くださいね。
それでは一日一改善で顔晴りましょう(^^
 

 

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